バイク購入時に社外マフラーが変更される？トラブル回避のために知っておきたいポイント

中古バイク購入において、装備品や仕様の違いによる誤解やトラブルは少なくありません。特に社外マフラーのようなパーツは見た目や音に大きく影響するため、こだわる方も多いでしょう。この記事では、社外マフラー装備と実際の納車仕様が異なる場合の対応策や交渉のポイントを解説します。

フルエキマフラー装備と広告表示のギャップ

「フルエキマフラー装備」と大きく記載されていたにも関わらず、購入直前に「認定外のため純正に戻します」と言われた場合、購入者としては戸惑うのが当然です。

このような事例では景品表示法の優良誤認表示に該当する可能性もあります。特に「フルエキ装備」が価格に反映されている場合、誤解を招いた表示といえるでしょう。

販売業者が社外マフラーを外す理由は主に次の3つです。

特に原付二種（125cc）でも、2020年以降は排ガス・騒音規制が厳しくなり、認定外マフラーは保安基準に適合しないと見なされやすくなっています。

社外マフラー装備のバイクが価格据え置きで純正に変更されるなら、以下のような交渉を試みる価値があります。

もし見た目を重視してその車両を選んだのであれば、その魅力が削がれる分の価値を価格に反映してもらうのは妥当な要求といえます。

契約前であれば、キャンセルや再検討も自由です。特に大手販売店であればキャンセルポリシーが明確にされており、押し売りのような対応は基本的にありません。

また、同型のバイクで政府認証マフラー付きを装備している中古車も探せば見つかる可能性があります。バイク選びに妥協は禁物です。

フルエキマフラーのデザイン性や音質は大きな魅力ですが、保安基準に適合していなければ車検に通らないだけでなく、走行中の取り締まり対象になることもあります。

自分で取り付け直すにしても、認定品を選び、排気漏れや取り付け不備がないよう注意が必要です。

「見た目が気に入ったから買おうと思ったのに話が違う…」というのはバイク購入時によくあるケースです。こうした場合には、冷静に条件を確認し、納得できる内容に交渉することが大切です。

価格交渉や付属品としてのマフラーの提供など、自分の希望をしっかり伝えたうえで、最終的な購入を判断しましょう。