世界各国で電気自動車（EV）の導入が加速するなか、日本ではいまだにガソリン車の比率が高く保たれています。これに対し、「世界中がEVなのに、日本だけガソリン車では恥ずかしい」といった意見も耳にします。果たして本当にそうでしょうか？本記事では、日本でガソリン車が根強く残る理由と、EV普及の現状、そして今後の展望を解説します。
世界のEV普及と日本の現状
欧州諸国では、環境政策の一環として2035年までに内燃機関（ICE）車の販売を禁止する方針が進められています。ノルウェーやドイツなどではEVの新車販売比率が5割を超える月もあり、急速なシフトが進行中です。
一方、日本では2023年時点でのEV（バッテリーEV）新車販売比率はわずか2％前後にとどまります。これはハイブリッド車（HEV）の普及率が非常に高く、環境対策として一定の効果があると評価されているからです。
ガソリン車が多い理由：インフラとライフスタイルの違い
日本は山間部や地方が多く、充電インフラの整備が都市部に集中しています。また、戸建住宅でない場合、家庭用充電設備の設置が難しいという制約もあります。
また、ガソリン車は航続距離が長く、短時間で給油できる利便性があり、地方や長距離利用者にはいまだに高い支持があります。実際、ある調査では「EVに興味はあるが、充電場所が不安」という回答が多数を占めました。
ハイブリッド車の存在がEV普及を遅らせている？
トヨタのプリウスを筆頭に、日本はハイブリッド車技術で世界をリードしてきました。これにより、CO2削減をある程度達成しているという「安心感」がEVへの移行を遅らせている一因とも考えられます。
一方で、欧州ではハイブリッドもガソリン車と同様に段階的廃止の方向が打ち出されており、政策の違いが消費者行動に影響していることがわかります。
メーカーの戦略と政治的背景
トヨタをはじめとする日本の大手自動車メーカーは、長年にわたって内燃機関とハイブリッド技術に投資してきました。EVに対する出遅れを指摘されることもありますが、近年はソリッドステートバッテリーなど次世代技術に注力する姿勢を示しています。
また、日本政府は2035年までに新車販売を電動車100％にする目標を掲げているものの、EV一辺倒ではなく、PHEV（プラグインハイブリッド）やFCV（水素燃料電池車）など多様な技術を並行して推進しています。
海外と日本、どちらが遅れているのか
一見すると、日本のEV普及は遅れているように見えます。しかし、「遅れている」＝「劣っている」ではありません。地域の交通事情、電力供給、国民性などを踏まえた独自のアプローチが取られているのです。
たとえば、災害時にハイブリッド車やPHEVが非常用電源として活躍した実績もあり、「日本ならではの合理性」が評価される場面もあります。
まとめ：ガソリン車が残るのには理由がある
日本がガソリン車から完全にEVへ移行していないのは、「技術の遅れ」ではなく、「地理的・社会的要因」と「段階的な移行戦略」によるものです。世界標準を無批判に導入するのではなく、日本に合った形での電動化が模索されている最中といえます。
今後のカギは、インフラ整備、電池技術の革新、そして消費者の信頼を得ること。ガソリン車を恥じる必要はなく、それぞれの立場や事情に応じた移行が最も現実的な道と言えるでしょう。
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