高額な新車購入でメーカーの経営状況を気にするべき？日産セレナを例に考える判断基準

新車購入は多くの人にとって大きな買い物です。特に500万円クラスのミニバンなどを選ぶ際には、メーカーの信頼性や将来性を気にする人も少なくありません。本記事では、日産セレナのような高額な新車を購入する際に、「会社の状態」をどの程度考慮すべきか、消費者目線で解説します。

新車購入時に企業の経営状況を気にする人は多いのか？

実際のところ、車を購入する際にメーカーの経営状況を細かく調べる人は一部に限られます。多くの消費者は、車そのものの性能やデザイン、価格、燃費、安全性能、そしてアフターサービスなどの要素を優先します。

とはいえ、過去には「サターン（GM）」「いすゞの乗用車部門」など撤退例もあるため、企業の安定性は気になる要素です。特に長期ローンを組む場合、数年後も保証や部品供給が問題ないかを気にする人も増えてきています。

「日産は潰れるかもしれない」という不安は、ゴーン会長の問題以降の経営再建が報道されたことや、リストラのニュースなどから来ている可能性があります。しかし、実際には日産はルノーとのアライアンスを維持しつつ、EV戦略を軸に再建を進めており、2024年度以降も安定した販売とグローバル展開を見せています。

日産セレナ自体もファミリー層を中心に人気の高いモデルであり、国内ミニバン市場でトヨタのノア・ヴォクシーと並ぶ選択肢となっています。故障率も他の国産車と比較して大きな差があるわけではなく、継続的に改良が重ねられています。

万が一メーカーが経営破綻した場合でも、すぐに車のメンテナンスや部品供給がストップするわけではありません。多くのケースで、部品供給や保証業務はグループ会社や業界のネットワークを通じて継続される仕組みが整っています。

例として、過去にダイハツのディーゼル乗用車部門が撤退した際にも、長期にわたって部品供給と整備対応がなされていました。つまり、メーカーの経営状況を理由に選択肢から外すというのは、リスク評価として過度かもしれません。

企業の経営状態を気にするのであれば、ディーラーでのメンテナンス契約内容や補償範囲、保証期間などを詳しく確認する方が実務的です。

500万円という金額は確かに大きな出費ですが、消費者が実際に重視するのは車そのものの性能や満足度です。メーカーの経営状態は、一定のリスクファクターではあるものの、それだけで選択肢から除外するのは合理的とは言えません。日産セレナのような実績ある車種であれば、購入後も安心して乗り続けられるでしょう。