車検のヘッドライト検査はハイビームで合格できる?指定工場と陸運局の検査基準を解説

車検、メンテナンス

車検時のヘッドライト検査について、以前はハイビーム(走行用前照灯)で検査するケースが多かったものの、現在はロービーム(すれ違い用前照灯)を基準にした検査へ移行しています。そのため、指定工場ではハイビーム検査が続いているという話を聞き、疑問を持つ方も少なくありません。

この記事では、車検におけるヘッドライト検査の変更内容や、指定工場と運輸支局での扱いの違い、ロービームで不合格の場合にハイビームで合格扱いにできるのかについて詳しく解説します。

車検のヘッドライト検査はなぜロービーム基準になったのか

自動車のヘッドライト検査では、以前は主にハイビームを使用して光軸や光度を確認していました。しかし、実際の夜間走行では対向車がいる状況が多く、通常使用するのはロービームです。

そのため、実際の使用環境に合わせる目的で、ヘッドライト検査はロービームを基準とする方式へ変更されました。これにより、対向車へのまぶしさを防止し、安全性を高めることが期待されています。

特に近年のLEDヘッドライトや複雑な配光を持つライトでは、単純な明るさだけでなく、正しい位置に光が照射されているかが重要になっています。

運輸支局での車検はハイビーム検査が基本的に終了している

運輸支局で継続検査を受ける場合、原則としてロービームによる検査が行われます。ロービームで基準を満たしているかを確認し、光軸や光度などが検査基準に適合している必要があります。

ただし、すべての車両でロービーム検査が問題なく実施できるわけではありません。古い車両や一部のヘッドライト形状では、ロービームで正確な測定が困難になる場合があります。

そのような場合には、一定の条件下でハイビームによる検査が認められる経過措置などが設けられることがあります。しかし、これは検査員が自由な判断で切り替えられるという意味ではありません。

指定工場なら検査員の判断でハイビーム合格にできるのか

指定工場は、国から認められた自動車整備工場であり、工場内で車検の完成検査を行うことができます。完成検査を担当する自動車検査員は、国の基準に従って検査を行う必要があります。

そのため、指定工場だからといって検査員の個人的な判断で「ロービームが不合格だがハイビームなら合格」と自由に変更できるわけではありません。

例えば、ロービームで測定できる状態なのに、単に合格させる目的でハイビーム検査へ変更することは認められません。検査方法にはルールがあり、指定工場もその基準を守る義務があります。

ハイビーム検査が認められるケースとは

一部の車両では、構造上ロービームでの測定が困難な場合があります。その場合、法令や検査運用上の取り扱いに従ってハイビームによる検査が行われることがあります。

具体例として、古い年式の車両や特殊なヘッドライト構造を持つ車両では、ロービームの検査条件を満たす測定が難しい場合があります。

ただし、これは「指定工場ならいつでもハイビームでよい」という意味ではありません。車両の状態や検査条件によって判断されるものです。

ハイビーム検査の期限や今後の扱いについて

ヘッドライト検査の取り扱いは、国土交通省の検査制度や技術基準によって決められています。そのため、指定工場が独自に期限を設定したり、検査員の裁量だけで継続したりするものではありません。

車検制度は車両技術の変化に合わせて見直されるため、今後も検査方法が変更される可能性があります。特にLEDライトや自動運転関連技術の普及により、より正確な検査方法が求められています。

車検を受ける側としては、「ハイビームで通してもらえるか」ではなく、自分の車が現在の検査基準を満たしている状態かを確認することが大切です。

ヘッドライトで車検に落ちやすい原因と対策

ヘッドライト検査で不合格になる原因として多いのは、光軸のずれ、レンズの黄ばみや曇り、バルブ交換による配光の乱れなどです。

例えば、ライトが点灯していて明るく見えても、光が正しい方向へ向いていなければ検査では不合格になる可能性があります。

車検前にライトの状態を確認し、必要であれば光軸調整やレンズ清掃を行うことで、検査をスムーズに通過できる可能性が高まります。

まとめ

車検のヘッドライト検査は、現在はロービームを基準とする考え方が基本になっています。指定工場だからといって、検査員が自由な判断でハイビーム検査へ変更して合格にできるわけではありません。

ハイビームによる検査が行われる場合は、車両の構造や検査条件など、一定の理由があるケースです。車検に合格するためには、検査方法を期待するよりも、ヘッドライトの光軸や状態を適切に整備しておくことが重要です。

制度は今後も変更される可能性があるため、最新の検査基準を確認しながら、信頼できる整備工場で点検を受けることをおすすめします。

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