ツーリング中に感じる「ライダーの年齢層が高い」という実感。実際、道の駅やバイク専門店に集まるのは40〜50代が多く、若年層が少ないという声が多く聞かれます。では本当にバイク人口は減少傾向にあるのでしょうか？本記事では統計や市場動向、若者の志向の変化をもとに、今後のバイク人口について多角的に掘り下げます。
バイク人口の推移と現状
警察庁や日本二輪車普及安全協会の統計によると、1990年代には1,600万台以上だった二輪車保有台数は、2020年代に1,000万台前後に減少しています。特に若年層の免許取得者が年々減っており、20代前半のライダー数はピーク時の半分以下です。
一方、近年はリターンライダー（40代以上の再び乗り始めた層）が増加しており、中高年層が全体の中心を担っているのが現状です。
若者のバイク離れの背景とは
若年層のバイク離れには以下のような要因が複合的に絡んでいます。
- 維持費（税金・保険・駐車場など）の負担
- 車両本体の価格上昇
- 家庭のクルマ志向、バイクの危険性への不安
- 移動手段としての必要性の低下（公共交通・カーシェアの普及）
- 趣味の多様化（ゲーム・動画・SNSなど）
かつては「バイク＝自由・カッコいい」という価値観が若者文化を支えていましたが、現代ではその価値観が相対的に弱まっていることが影響しています。
しかし若者バイク人気の兆しも
一方で、YouTubeやSNSでバイク系インフルエンサーが若年層に人気となり、キャンプブームとともに125ccクラスのバイクに乗り始める20代も増えています。
また、ホンダ「CT125」やヤマハ「YZF-R25」など、若者向けのデザインと価格帯を意識したモデルの登場により、新しい層の取り込みが進んでいます。都市部ではレンタルバイクの利用も拡大し、「所有しない楽しみ方」が若年層のエントリーを後押ししています。
地域性の違いがバイク利用に影響
地方では通勤や移動手段としてバイクが生活に密着している一方、都市部では駐車環境や交通量の多さからバイクを避ける傾向があります。そのため、「どこで見かけるか」によってライダーの年齢層や台数に差があるのは事実です。
ツーリングの目的地が地方中心であれば、年齢層が高く見えるのも無理はありません。若者はSNSなどで仲間内ツーリングを中心に楽しむ傾向があり、可視化されづらいとも言えます。
メーカーや業界の取り組み
バイクメーカー各社も若年層の取り込みに力を入れており、以下のような施策が進められています。
- 125ccや原付二種への注力とラインナップ拡充
- 教習所と連携したキャンペーンや割引制度
- 女性や初心者向けイベントの開催
- 電動バイクやサブスク型サービスの開発
さらに、ライディングスクールやインフルエンサーとのタイアップなど、”乗るきっかけ”を作る取り組みが広がっています。
まとめ：減少傾向は事実だが、希望もある
確かにバイク人口全体は減少傾向にあり、若年層の比率も低いのが現状です。しかし、SNSや新たな市場戦略を通じて若者層の関心は確実に戻りつつあり、今後のバイク文化のかたちはこれまでと異なるものになる可能性があります。
「若者が減っている」のではなく「見えにくくなっている」だけかもしれません。バイクの魅力を次世代にどう伝えるかが、今後の鍵になるでしょう。
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