車の改造で構造変更申請が必要なケースとは？違法改造との違いをわかりやすく解説

車のカスタムやチューニングを楽しむ人は多いですが、改造内容によっては手続きをしないと違法になる場合があります。一方で、自由に交換できるパーツも存在します。この記事では、なぜ手続きが必要な改造と不要な改造があるのか、その違いをわかりやすく解説します。

なぜ改造によって手続きの有無が分かれるのか

自動車は道路運送車両法に基づいて保安基準への適合が求められています。

改造によって車両の大きさや重量、乗車定員、安全性能などに影響が出る場合は、車検証の記載内容を変更する必要があります。

一方で、性能や構造に大きな影響を与えない部品交換であれば、原則として手続きは不要です。

構造変更検査とは、車検証の内容が変わるような改造を行った際に必要となる手続きです。

以下のような改造は代表的な例です。

例えばバンをキャンピングカーへ改造し、ベッドや家具を設置した場合は用途や定員が変わるため構造変更が必要になります。

すべてのカスタムが構造変更の対象になるわけではありません。

保安基準を満たしている範囲であれば、多くの部品交換は手続き不要です。

ただし、手続き不要だからといって何でも認められるわけではなく、保安基準に適合していることが前提です。

多くの人が誤解しやすいのが「構造変更不要＝合法」という考え方です。

例えば極端なローダウンや基準を超える騒音マフラー、保安基準に適合しない灯火類は構造変更の対象でなくても違法改造になります。

手続きの有無と違法かどうかは別問題であることを理解しておくことが重要です。

改造車は車検時に保安基準への適合が確認されます。

例えばタイヤがフェンダーからはみ出していたり、最低地上高が不足していたりすると車検に通りません。

またLED化やエアロ装着なども、取り付け方法や基準によっては不適合となる場合があります。

カスタムを行う際は「車検対応」や「保安基準適合品」の表記を確認すると安心です。

大掛かりな改造を行う場合は、事前に陸運支局や認証工場へ相談することをおすすめします。

特に定員変更や用途変更、車体寸法変更を伴う場合は、後から手続きが必要になるケースがあります。

また自動車保険の内容によっては改造内容の申告が必要な場合もあるため注意が必要です。

車の改造で手続きが必要になるのは、車検証に記載された内容や車両の基本構造に影響を与える場合です。

一方で、ホイール交換やナビ交換などの軽微な改造は通常手続き不要ですが、保安基準に適合していることが条件となります。

つまり「構造変更が必要かどうか」と「違法改造かどうか」は別の基準で判断されます。改造を楽しむ際は、保安基準と必要な手続きを事前に確認することが大切です。